SE研修事業で、習得ペースに沿った教育提供を実現
株式会社e-Labo
株式会社e-Laboは、ITエンジニアの育成に関する研修、及びコンサルティング事業を行っています。「なぜそうなるか」の基礎やメカニズムを含めて体得させることにこだわり、創造力のある自立したエンジニアの育成に取り組んでいます。
関連サイト新人SE研修サービス
株式会社e-Labo 代表取締役 家喜さま、教務部 吉川さまに伺いました。
SE研修サービスを集合研修とeラーニングで提供
SUITEをご活用されている事業の概要についてお聞かせください。
当社では新人SEの研修サービスを提供しています。研修は4ヶ月間のスパンで行い、その間にプログラム基礎からバッチアプリケーション開発、Webアプリケーション開発まで一通り学びます。
最初の1ヵ月間は従来の集合研修の形態でプログラム基礎を学び、残りの3ヶ月間は、開発言語の知識習得を中心にeラーニングを実施しています。このeラーニングで、LMSとしてPlatonを、教材制作ツールとしてSUITE(STORM、THiNQ)を利用しています。
簡単に運用方法について教えてください。
研修の講師を務める従業員4名で、教材の制作とPlatonの運用を行っています。教材のeラーニングコンテンツへの変換は、共有PCを使用して行っています。Platonへの教材登録や受講管理などは、個人のPCから、個別の管理者アカウントを用いて行っています。
集合研修だけでは、理解度の早さに合わせた教育提供が困難
SUITEの導入経緯を教えてください。
以前は研修の全てを集合研修で行っていました。しかしコロナウイルスの感染が広がっていたことと、「集合研修では理解度の早さに合わせた教育を提供できない」という課題があり、研修の一部オンライン化を決めました。
まずは教材をオンデマンド化するところから始めました。最初はSUITEのみを導入し、既存のパワーポイント教材をオンデマンド教材化していきました。オンデマンド教材は、Webサーバーにアップロードして提供していました。
元々Platon導入を見越してSUITEを導入していたことと、受講状況や受講の順序などの受講管理まで行うために、2022年8月にPlatonを利用開始しました。利用開始後2ヶ月後の10月には、Platonを使って現在の形態での研修サービス提供を開始できました。
既存教材を活用できるので、移行コストを抑えられる
研修事業のオンライン化のため、Platon、SUITEを選んだ理由を教えてください。
最初に導入したSUITEは、以下の理由で導入を決めました。
- LMSのPlatonも提供されている
- 既存の教材を活用してオンデマンド教材を制作できるため、移行コストを抑えられる
当初からLMSを使用したeラーニング提供の構想があったので、教材制作ソフトだけでなく、LMSも提供されていることは重要なポイントでした。また、既存の教材を活用してオンデマンド教材を制作できるため、オンライン研修への移行コストを抑えられる点も導入の決め手となりました。特にパワーポイントのノートに文章を書いて、簡単に音声合成教材を制作できるところが魅力的でした。
月ごとの受講者数が変動するため、従量課金制がマッチした
Platonは、コストと機能の両面がマッチし導入を決めました。
【コスト面】
- 月ごとの利用人数によって料金が変わる、従量課金制がある
- 教材制作ソフトとのセット価格がある
月によって受講者数に波があるため、月ごとの利用人数に合わせた従量課金制のプランがマッチしました。また、教材制作ソフトとのセット価格がある点もよかったです。
【機能面】
- 組織・教材のグルーピングの柔軟性
- コース割付を期間・組織単位にできるか
グルーピングについては、ただの階層構造だけではなく、階層を跨いだグルーピングができる必要がありました。またコース割り付けについても、2ヵ月おきといった期間単位や、組織毎の単位で割付可能であったことが導入の決め手となりました。
習得ペースに合わせた教育提供を実現できた
Platon、SUITE導入後、どのような結果が得られましたか?
導入当初から構想にあった、集合研修とオンライン研修をミックスした研修を実現することができました。基礎は集合研修で、習得ペースに差が出る開発言語の学習はオンライン研修で提供することにより、短い期間で効率的に学習を進められるようになりました。
運用面では、特に受講者の管理の運用工数を削減することができました。
これまで受講者の管理は、エクセルを使って行っていました。人力で受講状況をチェックし、受講生に次にすることの指示などを行っていました。Platonを導入してからは、受講者管理の運用を一部自動化することができました。
また自由に自分のペースで受講できる研修形態に変わり、受講生にとっても大きなメリットを提供することができました。現時点で受講生から「使い方が分からない」といった声はあがっておらず、問題なく利用していただけています。
今後の展望をお聞かせください。
今後は運用業務の自動化や、受講者の評価・日報などの一元管理を通して、講師の負担を軽減していきたいと考えています。当社の教育方針は対面教育をベースとしているので、教育の質を上げるため、講師業務に専念できる環境をいかに作り出していくかが現在の当社の課題です。
*本記事は2022年2月に取材した内容をもとに構成しています。
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